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宮﨑 淳 (ミヤザキ アツシ,MIYAZAKI Atsushi)

基本情報 研究分野 教育 研究 学内活動 学外活動

 

授業科目
No.授業科目名 
1
民法特殊研究I 
2
民法特殊研究II 
3
物権法特論 
4
修士論文研究指導I 
5
修士論文研究指導II 
6
修士論文研究指導III 
7
リサーチペーパー作成指導 
8
チュートリアルAI 
9
チュートリアルAII 
10
チュートリアルAIII 
11
チュートリアルAIV 
12
演習IV:法 
13
卒業研究 
14
GLPチュートリアルVII 
15
GLPチュートリアルVIII 
16
演習I:法 
17
演習II:法 
18
演習III:法 
19
法学概論 
20
民法総則 
21
水法演習 
22
GLPチュートリアルV 
23
GLPチュートリアルVI 
24
GLPゼミII 
25
物権法(アドバンスト) 
26
民法特殊研究指導I 
27
民法特殊研究指導II 

 

教育方法の実践例
No.概要, 年度 
1
今年度から「民法総則」の講義において、ワークシートの作成により自習スタイルを獲得させる従前の手法に加え、答案の構成および論述の能力を修得させる(アウトプットの資質を涵養する)授業を3回ほど取り入れた。 学生からは、定期試験はもとより、司法試験等の資格試験の論述問題で必要なスキルの基礎を学ぶことができ、有益であった等との評価が寄せられた。今後とも、改善を図りながら継続していく方針である。, 2016年度 
2
(1)講義科目の教育 民法の講義科目では、授業外学習を促進するため、課題を示した「ワークシート」をあらかじめ配布し、各自に予習して授業に臨ませる工夫をしている。授業では、冒頭部分でワークシートの解答につき学生相互間で事前評価をさせたうえで、それに基づき講義を展開している。 また、重要判例や解釈上の論点に関しては、双方向型授業を意識して、隣席の学生同士でそれらを確認させ、議論させることにより、知識の定着および問題意識の深化を図っている。授業アンケートによれば、このような取り組みは民法の初学者やロースクールを目指す学生にとっても一定の効果があると指摘されている。 (2)演習科目の教育 専門の演習科目においては、協働学習によって学生同士で知識の整理および論点に関する議論をさせることを重視している。協働学習を経たあとに授業で判例の研究発表をさせることにより、一定レベルの教育水準を保ちつつ、より深い議論ができるように努力している。, 2013年度 
3
民法の講義科目では、授業外学習を促進するため、あらかじめワークシートを配布し、各自に予習させ、授業冒頭部分でそれにつき事前評価をさせている。また、重要判例や解釈上の論点に関しては、双方向型授業を意識して、隣席の学生同士でそれらを確認させ、議論させることにより、知識の定着および問題意識の深化を図っている。授業アンケートによれば、このような工夫は民法の初学者やロースクールを目指す学生にとっても一定の効果があると指摘されている。, 2012年度 
4
●講義科目(物権法) 授業外学習時間を増やす目的で、ワークシートを使った授業を行った。講義1コマ(90分)に対して、予習および復習をあわせて2時間程度の授業外学習をしてもらうことにより、最適な教育効果をあげられるように、以下のような「学習の流れ」を設定して取り組んだ。 <予習> ①教科書を精読し、ワークシートの質問に解答させる。シートが不足する場合には、各自が用紙を補充しファイルに綴じ込む。 <講義> ②授業冒頭において、隣席同士でワークシートを交換し、所与の基準にしたがって事前評価をさせる。 ③授業にて講義を受け、ノートを作成させ、そのノートは、ファイルに綴じ込ませる。 <復習> ④ワークシートまたはノートを参考に復習し、わからないところは、授業やオフィスアワーを利用して、理解を補完させる。できるだけワークシートやノートにその旨を記述させる。 <評価> 予定の講義が終了した頃に、ワークシート(綴じ込んだノートを含む)ファイルを回収し、10点満点で評価し、この点数を定期試験の採点時に加点する。 このようなワークシート学習を定着させることによって、真面目に取り組んだ学生の授業の理解度は著しく向上したと思われる。 また、講義においては、次のことに留意し、授業を進めた。 ①講義の内容に区切りがついたときに、質問の時間を必ず設けるようにした。1コマに数回の質問があり、学生の理解度が確認でき、解説の補完に役立った。 ②重要な論点については、複数の受講者同士で確認させたり、議論させたりして、知識の定着を図るように心がけた。 授業アンケートによれば、学生の受け止め方も概ね良好であった。ただ、時間配分に留意しないと、授業計画通りに進まないことがあるので、今後は時間配分のバランスに配慮していきたい。 ●法学基礎演習 学生がレポート等の課題に積極的に取り組む姿勢が感じられた。今後は、レポート添削以外の、グループ学習や各自の質問の応接にもSAができるだけかかわれるように工夫をしていきたい。, 2010年度 

 

作成した教科書・参考書
No.著者名, 書名, 出版社, 発行年月 
1
宮﨑淳、藤井俊二, レクチャー民法学 債権各論 〔第2版〕, 成文堂, 2019年10月 
2
宮崎淳, 平成23年度用地事務一般研修テキスト「民法(物権・相続)」, , 2011年11月 
3
宮崎淳, 平成23年度換地処分研修テキスト「民法(相続)」, , 2011年06月 
4
宮崎淳, 平成22年度換地処分研修テキスト 民法(相続), , 2010年06月 
5
宮崎淳, 平成22年度用地事務一般研修(中級・初級)テキスト 民法(物権、相続), , 2010年05月 
6
藤井俊二,宮崎淳, レクチャー民法学・債権各論, 成文堂, 2006年10月 

 

作成した教材
No.作成者, 使用授業科目名, 作成年度 
1
宮﨑淳, 水法演習, 2019年度 
2
宮﨑淳, 民法総則, 2019年度 
3
宮﨑淳, 法学, 2019年度 
4
宮﨑淳, GLP発展ゼミ(民法), 2019年度 
5
宮﨑淳, 初年次セミナー, 2018年度 
6
宮﨑淳, 民法総則, 2018年度 
7
宮﨑淳, GLPゼミⅠ, 2018年度 
8
宮﨑淳, 水法演習, 2018年度 
9
宮﨑淳, 法学, 2018年度 
10
宮﨑淳, GLP発展ゼミ(民法), 2018年度 
11
宮崎淳, 民法総則, 2016年度 
12
宮崎淳, 民法総則, 2015年度 
13
宮崎淳, 民法総則, 2014年度 
14
宮崎淳, 水法演習, 2014年度 
15
宮崎淳, アジア法, 2014年度 
16
宮﨑淳, 水法演習, 2013年度 
17
宮﨑淳, 民法総則, 2013年度 
18
宮﨑淳, アジア法, 2013年度 
19
宮崎淳, 民法総則, 2012年度 
20
宮崎淳, アジア法, 2012年度 
21
宮崎淳, 水法演習, 2012年度 
22
宮崎淳, 物権法, 2011年度 

 

FD活動への参加
No.実施年月, 主催団体名, 研修名 
1
2020年02月, 創価大学法学部, 主体性を育むファシリテーション 
2
2019年07月, 創価大学AP推進本部, 法学部 同僚会議 
3
2019年06月, 創価大学学士課程教育機構, 2019年度第3回FD・SDセミナー「特色ある授業実践から学ぶ(第1回)」 
4
2019年05月, 創価大学, 事業計画説明会 
5
2019年03月, 創価大学通信教育部, 通教担当教員説明会(研修会) 
6
2019年02月, 創価大学法学部, 教育現場におけるコンフリクト転換:良き関係性に向けて 
7
2019年02月, 創価大学法学部, シラバスの作成方法に関するFD 
8
2018年10月, 学士課程教育機構, 2018年度第5回学士課程教育機構FD・SDセミナー 
9
2018年07月, 創価大学, 第4回教育フォーラム「高大接続の視点からみたグローバル化の流れと大学教育」 
10
2018年04月, 創価大学, 2018年度事業計画説明会 
11
2017年05月, 法学部, キャリアセンターによるFD研修会 
12
2016年11月, 創価大学法学部, 法学部FD研修会「学習成果の可視化」 
13
2016年03月, 創価大学法学部, 法学部FD研修ー「PHR研修:UCI短期研修の現状と課題」 
14
2016年02月, 法学部, 法学部FD研修「法科大学院の現状と課題」 
15
2015年07月, 創価大学法学部, 双方向型授業はどこまで可能か?――政治学・国際政治学の教育経験から 
16
2015年03月, 法学部, 法学部FD研修ー「まちづくり八王子」フィールドワーク:第3コースの取組み事例について 
17
2015年03月, 法学部, 法学部FD研修―法学部におけるビジネス・カリキュラムの取組みについて 
18
2014年07月, 創価大学, 第12回FDフォーラム―エビデンスに基づく教育改善 
19
2013年09月, 創価大学大学院法学研究科・法学部共催, 法学研究科・法学部合同FD研修――今後の法律科目教員の養成・採用について 
20
2013年07月, 創価大学法学部, 法学部FD研修――シラバスの改善について 
21
2013年02月, 法学部, 法学部FD研修――伝わるポスター・セッション 
22
2013年01月, 法学研究科・法学部, 法学研究科・法学部拡大FD研修――今後の法律科目教員の養成方法について 
23
2012年12月, 創価大学法学部, 法学部FD研修――LTD学習法について 
24
2012年11月, 創価大学大学院法学研究科, 法学研究科FD研修 
25
2012年07月, 創価大学法学部, キャリアセンター教員懇談会 
26
2012年03月, CETL・法学部共催, LTD研修会 
27
2012年01月, 創価大学法学部, ハーモナイゼーションPBLワークショップ 
28
2011年12月, 創価大学, 教育の質を高めるカリキュラム改善 
29
2011年11月, 創価大学学士課程教育機構, 全国50大学100人のベストティーチャーの授業参観から見えてきたもの 
30
2011年07月, 創価大学学士課程教育機構, 協同学習の基礎 
31
2011年06月, 創価大学法学部, 第1回法学部FDフォーラム 
32
2011年05月, 学士課程教育機構, 第1回学士課程教育機構FDセミナー 
33
2011年02月, 創価大学CETL, マインドマップ講習会 
34
2011年01月, 創価大学法学研究科, 法学研究科FD研修会 
35
2010年10月, 創価大学, 第3回法学部FD研修会 
36
2010年09月, 創価大学法科大学院, 第2回法科大学院教員研修会 
37
2010年06月, 創価大学, 第2回法学部FD研修会 
38
2010年04月, 創価大学法学部, 第1回法学部FD研修会 
39
2010年02月, 創価大学法学部, 2009年度第3回法学部FDフォーラム 
40
2010年01月, 創価大学法科大学院, 2009年度第3回法科大学院教員研修会 
41
2009年11月, 創価大学法学部, 2009年度第2回法学部FDフォーラム 
42
2009年09月, 創価大学法科大学院, 2009年度第2回法科大学院教員研修会 
43
2009年05月, 創価大学法学部, 第1回法学部FDフォーラム 
44
2009年03月, 創価大学法科大学院, 2009年度第1回法科大学院教員研修会 
45
2008年12月, 創価大学, 2008年度創価大学FDフォーラム 
46
2008年10月, 創価大学法学部, 2008年度第1回法学部FDフォーラム 
47
2008年10月, 創価大学法学部, 2008年度第2回法学部FDフォーラム 
48
2008年09月, 大学セミナーハウス, 第49回大学教員セミナー「学士力を考える――中教審答申への対応――」 
49
2007年12月, 創価大学, 2007年度創価大学FDフォーラム 
50
2007年04月, 創価大学法学部, 2007年度法学基礎演習の実施担当者としてその内容および実施について検討