創価大学

研究者情報データベース

日本語 English

TOP
所属別検索
キーワード検索
研究分野別検索
条件指定検索

創価大学
ホームページ

池田 秀彦 (イケダ ヒデヒコ,IKEDA Hidehiko)

基本情報 研究分野 教育 研究 学内活動 学外活動

 

書籍等出版物
No.タイトル URL, 担当区分, 出版社, 出版年月, 担当範囲, ISBN 
1
刑事訴訟法増訂版 , 単著, 創価大学通信教育部, 2018年04月, ,  
2
刑事訴訟法新版 , , 創価大学通信教育部, 2014年04月, ,  
3
刑事訴訟法第3版 , 単著, 創価大学通信教育部, 2009年04月, ,  
4
刑事訴訟法改訂版 , 単著, 創価大学通信教育部, 2006年04月, ,  
5
刑事訴訟法 , 単著, 創価大学出版会, 2002年04月, ,  
6
現代フィリピン法の諸相 , , 「フィリピンの刑事手続と人権」57-75頁担当、創価大学アジア研究所, 1999年, ,  

 

論文
No.論文タイトル URL, 誌名(出版物名), 巻( 号), 開始ページ- 終了ページ, 出版年月, DOI 
1
スイスの王冠証人立法研究序説 , 創価法学, 48( 2), 109- 120, 2018年11月,  
2
ドイツにおける被疑者の捜査協力に対する恩典制度の史的展開 (1) , 通信教育部論集, ( 21), 121- 135, 2018年08月,  
3
オーストリアにおける被疑者の捜査協力に対する報償制度--オーストリア王冠証人立法研究-- , 創価法学, 46( 2・3), 3- 29, 2017年03月,  
4
オーストリアの王冠証人立法研究序説-オーストリア刑訴法209条aを中心に- , 通信教育部論集(創価大学), ( 19), 79- 93, 2016年08月,  
5
オーストリアの王冠証人規定-刑法41条aの立法理由と概要 , 創価法学, 46( 1), 107- 115, 2016年07月,  
6
オーストリアの王冠証人立法-Schwaighoferの所説を中心に , 創価法学, 45( 3), 63- 76, 2016年03月,  
7
ドイツの王冠証人規定(刑法46条b)の改正を巡って , 創価法学, 43( 2), 29- 51, 2013年12月,  
8
ドイツ刑事手続におけるDNA鑑定――鑑定資料の採取、鑑定およびDNA型デーベース―― , 創価法学, 42( 1・2), 21- 46, 2012年12月,  
9
ドイツの王冠証人制度の理論的課題 , 通信教育部論集(創価大学), ( 15), 94- 109, 2012年08月,  
10
ドイツの王冠証人立法――立法における訴訟法的対応と実体法的対応を巡って―― , 創価法学, 41( 3), 1- 30, 2012年03月,  
11
ドイツ刑事訴訟法における起訴法定主義成立史研究序説 , 通信教育部論集(創価大学), ( 14), 47- 60, 2011年,  
12
ドイツ刑事訴訟法におけるDNA鑑定関連規定の現在 , 通信教育部論集(創価大学), ( 13), 42- 52, 2010年,  
13
ドイツ刑事手続における付帯訴訟の改正の動向をめぐって , 通信教育部論集(創価大学), ( 9), 150- 156, 2006年,  
14
ドイツ刑事手続におけるDNA鑑定に関する立法の動向 , 通信教育部論集(創価大学), ( 8), 44- 68, 2005年,  
15
ドイツにおける自招酩酊による限定責任能力と刑の減軽-連邦通常裁判所第3刑事部2003年3月27日判決 , 創価法学, 35( 1), 135- 146, 2005年,  
16
欧州人権裁判所の逮捕および勾留に関する最近の判例 , 通信教育部論集(創価大学), ( 7), 89- 102, 2004年,  
17
ドイツにおけるおとり捜査に関する判例の動向-おとり捜査の対象者に対する法的効果を中心に , 通信教育部論集(創価大学), ( 6), 61- 83, 2003年,  
18
フィリピン刑事手続における予備審問 , 創価法学, 31( 3), 149- 164, 2002年,  
19
ドイツでのDNA鑑定に関する最近の判例-有罪の言渡しを受けた者の体細胞の採取およびその分子遺伝学的検査に関する判例を中心として , 創価法学, 32( 1・2), 187- 197, 2002年,  
20
フィリピンにおける死刑の再開と刑事司法の課題 , 通信教育部論集(創価大学), ( 4), 66- 79, 2001年,  
21
ドイツでのDNA鑑定に関する諸法の成立過程とその基本的内容 , 創価法学, 30( 2・3), 3- 34, 2001年,  
22
ドイツにおけるおとり捜査と欧州人権条約-連邦通常裁判所第一刑事部1999年11月18日判決 , 創価法学, 31( 1・2), 367- 390, 2001年,  
23
フィリピンにおける司法腐敗をめぐって , 創価法学, 30( 1), 79- 91, 2000年,  
24
フィリピン刑事手続におけるデュー・プロセスとその課題 , 創価法学, 30( 1), 5- 28, 2000年,  
25
フィリピン刑事手続研究序説(2)-捜査の方法、公判手続および救済制度を中心として , 創価法学, 28( 3), 125- 143, 1999年,  
26
フィリピン刑事手続研究序説(1)-裁判所組織、訴訟関係人および予備審問を中心として , 創価法学, 28( 2), 101- 116, 1999年,  
27
フィリピン刑事手統に関する覚書-捜査手続における人権保障という視点から , 創価法学, 26( 1), 143- 159, 1996年,  
28
ドイツにおける法人処罰の史的展開に関する一素描 , 『現代企業法の諸問題』小室金之助教授還暦記念論文集, ,   , 1996年,  
29
ドイツにおける黙秘権の現在 , 創価法学, 25( 1-2), 147- 170, 1996年,  
30
ドイツにおけるおとり捜査に関する一考察 , 創価法学, 26( 1), 51- 81, 1996年,  
31
ドイツにおける黙秘権に関する判例の一転換-1992年2月27日の連邦通常裁判所の決定をめぐって- , 創価大学創立25周年記念論文集, ,  239- 248, 1995年,  
32
刑事手続における黙秘権の日独比較のための予備的考察 , 比較公法学の諸問題, ,  295- 310, 1990年,  
33
西ドイツにおけるおとり捜査に関する判例の展開 , 創価大学創立20周年記念論文集, ,  458- 467, 1990年,  
34
西ドイツにおける少年審判制度の現状と課題 , 言語文化研究, ( 13), 28- 58, 1989年,  
35
西ドイツにおける略式命令の既判力論の変遷 , 山岡通暲先生御退職記念論集, ,  346- 360, 1989年,  
36
西ドイツにおける略式命令の既判力に関する最近の判例と法律の改正 , 創価法学, 17( 3・4), 27- 42, 1988年,  
37
西ドイツの少年法制に関する研究序説 , 言語文化研究, ( 10), 102- 129, 1988年,  
38
西ドイツにおける免責証人に関する議論をめぐって-起訴法定主義に関する一個の問題として , 比較文化研究, 4,  186- 209, 1986年,  
39
ドイツ刑事訴訟法における起訴法定主義の確立過程について , 創価大学創立15周年記念論文集, ,  347- 355, 1985年,  
40
西ドイツにおける起訴法定主義に関する学説の動向-ボン基本法制定後の学説を中心として , 比較文化研究, 3,  141- 167, 1985年,  
41
刑事裁判の内容的拘束力に関する若干の問題について , 創価大学大学院紀要, ( 5), 83- 97, 1983年,  
42
西ドイツにおける略式命令の既判力について , 創価大学大学院紀要, 4,  133- 151, 1982年,  
43
簡易裁判所の科刑権の制限違反と控訴理由 , 創価大学大学院紀要, 2,   , 1980年,  

 

MISC
No.MISCタイトル URL, 誌名, 巻( 号), 開始ページ- 終了ページ, 出版年月(日) 
1
オーストリア王冠証人規定(刑訴法209条a)改正のための連邦司法省法案及び連邦政府法案の提案理由書 , 通信教育部論集(創価大学), ( 20), 195- 207, 2017年08月 
2
ドイツにおける弁護人依頼権の侵害と証拠利用禁止に関する判例(5・完) , 通信教育部論集(創価大学), ( 17), 82- 89, 2014年08月 
3
ドイツにおける弁護人依頼権の侵害と証拠利用禁止に関する判例(4) , 通信教育部論集(創価大学), ( 16), 131- 142, 2013年08月 
4
ドイツにおける弁護人依頼権の侵害と証拠利用禁止に関する判例(3) , 『通信教育部論集』(創価大学), ( 13号), 193- 204, 2010年08月 
5
ドイツにおける弁護人依頼権の侵害と証拠利用禁止に関する判例(2) , 『通信教育部論集』(創価大学), ( 12号), 152- 156, 2009年08月 
6
ドイツにおける弁護人依頼権の侵害と証拠利用禁止に関する判例(1) , 『通信教育部論集』(創価大学), ( 11号), 193- 209, 2008年08月 
7
アメリカにおける死刑事件の誤判(4・完) , 創価法学, 24( 2=3), 41- 64, 1995年 
8
アメリカにおける死刑事件の誤判(3) , 創価法学, 24( 1), 69- 94, 1995年 
9
アメリカにおける死刑事件の誤判(1) , 創価法学, 23( 1), 37- 6, 1994年 
10
アメリカにおける死刑事件の誤判(2) , 創価法学, 23( 2=3), 31- 57, 1994年 

 

講演・口頭発表等
No.講演・口頭発表タイトル, 会議名, 発表年月日, 主催者, 開催地 
1
「犯罪捜査のための通信傍受に関する法律」をめぐって, 第3回日韓法学国際学術会議, 2013年, ,  

 

共同研究・競争的資金等の研究課題
No.提供機関, 制度名, 課題名等, 資金種別, 研究期間 
1
日本学術振興会, 科学研究費基盤研究(C), 被疑者の捜査協力に対する報償―日・独・オーストリア・スイスの法制度比較, 競争的資金,  2016年04月 - 2019年03月 
2
日本学術振興会, 科学研究費基盤研究(C), ドイツにおける現代型捜査の包括的研究, 競争的資金,  2011年04月 - 2014年03月 

 

Works(作品等)
No.作品名, 作品分類, 発表年月, 発表場所(開催地) 
1
「進む犯罪被害者支援」, ,  2004年 - 現在,